「四方を海に囲まれた島国日本は、今も昔も豊かな水産資源に恵まれていると思うでしょう？でも、2018年の総漁獲量は439万ｔで、ピークだった1984年の1282万ｔの1／3しかありません。“魚はあると思うな”というのが現実なのです」。こう話すのは、東京の若手トップシェフ約30人と、水産資源について考える「一般社団法人Chefs for the Blue」を2017年に立ち上げた佐々木ひろこさんだ。
フードジャーナリストとして活動する佐々木さんは、４年ほど前に取材を通じて、課題に満ちた日本の海の現実を目の当たりにした。さっそく仕事仲間のシェフたちにその話をすると、当時、築地市場に並ぶ魚の値が上がっていたり、魚体が小さくなっていたりと、彼らも異変に気付いていた。そこで佐々木さんはシェフたちとともに、漁業者や研究者から水産資源について学ぶことから活動をスタートした。
「学ぶほどに危機感が募りました」と話す佐々木さん。「たとえば太平洋クロマグロは、すでに初期資源量の約３％しか残っていません。ニホンウナギやサンマだけでなく、多くの浜で“捕れない”という悲鳴があがっています」
一方、シェフたちにとっても“魚が手に入らなくなる”という未来は衝撃だ。佐々木さんは「多くのシェフが魚介の料理でコースの半分以上を構成します。料理人にとって魚介とはアイデンティティを発揮するツールなのです」と解説する。
こうして「Chefs for the Blue」は、NGOや研究者などの協力を得ながら、持続可能な海を目指したイベントやシンポジウムなどの啓発活動に取り組むようになった。
【画像１】
2019年秋、フランスから三ツ星シェフ、オリヴィエ・ロランジェ氏を迎え「サスティナブルシーフードセミナー」を開催。日本のトップシェフや研究者、鮮魚店、流通企業などが登壇した。
なぜ日本の水産資源が減ったのか。その理由について、佐々木さんは「温暖化や海の汚染などさまざまな要因があるとは思いますが、最大の理由は乱獲、つまり“とり過ぎ”です」と言い切る。
日本は戦後の食糧難時代の1949年に「漁業法」を制定し、国策として漁業を拡大してきた。当時は「排他的経済水域（EEZ＝自国から200海里の範囲内で独占的に水産資源などを利用できる権利）」がなく、日本の漁船は漁場を求めて世界中の海に進出した。1970年代に沿岸諸国がEEZを設定し、多くの国で自国の水産資源を保全する方向を打ち出した後も、日本の漁業は手当たり次第に魚を獲るスタイルを継続。さらに、漁船の性能が上がり大量漁獲が可能となり、自国の海域の水産資源を減らし続けてしまった。
佐々木さんは「実は2018年12月、約70年ぶりに漁業法が改正され、ようやく“水産資源の持続可能な利用を確保する”ことが明文化されました。これから漁獲規制などの具体的で実効性のある計画を策定していくことになりますが、そのためにもまずは国民が“水産資源には限りがある”ことに意識を向ける必要があります」と力強く話す。
漁業者も動きだした。「富山湾の宝石」と呼ばれる富山県のシロエビの漁師たちは、科学的データに基づき漁獲量を定め、チームで海に出て収獲量を分配する。「皆で上限を決め、皆で捕ってわけることで、資源が守られますし、価格も安定します。地域の海と向かい合った素晴らしい取り組みです」と佐々木さん。
初夏のカツオ、秋のサンマ、冬のブリ、春を告げるメバル――。日本の未来の食卓が四季折々の魚で彩られているか。それは、私たち一人ひとりの意識と行動にかかっているのだ。
【画像２】
薄ピンク色に透ける美しい姿のシロエビを守るために、漁業者たちが自ら持続可能な漁に取り組んでいる。
一般社団法人Chefs for the Blue
所在地：東京都渋谷区千駄ヶ谷3-7-13東急アパートメントB1
https://chefsfortheblue.jp/
