エリア職 「列車制御システム
・エネルギー・情報通信」
の仕事

具体的な取組み

｢さまざまな原因で発生する輸送障害に対して、ダウンタイムが最小になるように、現地設備の簡素統合化の推進や早期運転再開をアシストする次期輸送管理システムを開発し、信頼性の高い列車制御システムの実現をめざしています。
さらに、列車位置検知を今までのような軌道回路（左右のレールを車輪で短絡することで列車検知する方式）に拠らずに、走行する列車自らが在線する位置を認識し、無線を使って車上・地上間で双方向に情報伝送を行うことにより列車間の間隔を制御する新列車制御システムATACS（Advanced Train Administration & Communications System）を開発。これにより、線路周辺の設備を削減し、シンプルな設備で自動的なブレーキ制御を行い、安全・安定性の向上やメンテナンスの簡素化を実現できます。さまざまな機能を包含するトータルシステムとしては、世界で初めて2011年10月に仙石線に導入され、2017年11月より埼京線にも導入されました。

仙石線・埼京線に導入されたATACSは無線を用いて列車間制御を行う

これから実現したいこと

JR東日本では、ドライバレス運転の実現に向けて、自動列車運転装置（ATO）の開発を進めています。山手線ではATOを高性能化し、他システムのATACS（無線式列車制御システム）やATOS（東京圏輸送管理システム）との連携により、遅延回復や列車同士の運転間隔の調整による省エネ運転（群制御）を実現します。これにより定時性や乗り心地を確保したドライバレス運転の実現を目指しています。
また上越新幹線では、新幹線のE7系を使用して、新潟駅～新潟新幹線車両センター間において回送列車のドライバレス運転の試験を行いました。今後、試験結果などをもとに実用化に向けた検討を進めていきます。

山手線 ATO高性能化のイメージ

上越新幹線 ATO走行試験のイメージ

具体的な取組み

JR東日本は新潟県に信濃川発電所（水力）、神奈川県に川崎発電所（火力）を有し、日本の鉄道事業者で唯一大規模な発電所を管理しています。発電した自営電力は、電力会社から供給される電力とあわせて列車や駅に供給されています。また、環境にやさしいエネルギーの創出を推進しています。例えば、CO2排出量の少ない天然ガスを燃料とした火力発電設備への更新のほか、車両センターなどの用地を活用した大規模太陽光発電所、風力発電所を順次運転開始してきました。また、2018年4月には青森県にて共同出資事業の八戸バイオマス発電所を運転開始しました。今後も随時拡充していきます。

鉄道輸送サービスの安定性向上および電車線路のメンテナンス性向上を図るため従来方式から構成する電線の本数や金具、支持物等の部品点数を低減し簡素統合化したインテグレート方式へのシステムチェンジを行っています。この方式を従来設備の更新や羽田アクセス線等のプロジェクトに導入していきます。

電車線路設備の簡素・結合化により、保守性の向上を実現したインテグレート架線

これから実現したいこと

JR東日本の事業においては、列車の運行やお客さまへのサービス提供など、あらゆる場面で電力が必要となります。昨今では、新幹線の高速運転や列車増発といった輸送サービスの改善、エレベーター等のバリアフリー設備やホームドアの整備、エキナカ開発など、各事業における電力需要はますます増加しています。このようなニーズに対応するため、発電所、変電設備、配電設備、電車線路設備といった、多種多様な電力設備に最新技術を導入することで、更新・強化を行いつつ、メンテナンスの省力化を図っています。架線設備のメンテナンスでは、電気・軌道総合検測車搭載のカメラおよびセンサーで取得した画像などのデータによる架線設備検査「架線設備モニタリング」の導入により、DXを推進しています。
JR東日本グループが掲げる「ゼロカーボン・チャレンジ2050」の実現においてエネルギーは重要な要素であり、2030年度東北エリアCO2フリーに向けた再生可能エネルギー電源の開発拡大や、川崎発電所における水素発電の導入に向けた検討推進により電源の脱炭素化をめざします。先進的なエネルギー技術を積極的に取り入れ、サステナブルな社会の実現に向けて挑戦していきます。また、電車が減速する際に発生する回生電力をより一層有効に活用するため、蓄電池を用いた電力貯蔵装置等の導入を進めております。また、地熱など新たな再生可能エネルギーの導入可能性についても検討を進めています。

AI判定やICT技術を活用したスマートメンテナンスの実現

回生電力の活用促進により鉄道のエネルギー効率を向上させる電力貯蔵装置

再生可能エネルギー電源の開発拡大

水素発電導入による川崎発電所の脱炭素化

具体的な取組み

JR東日本では総数約400システムで利用している東日本全域に広がる自営ネットワーク“JR-IPNet”を保有しています。10年後やその後を見据えたネットワークを目指し、現在以下のような更新工事に取り組んでおります。

1.システム数の増加や業務改革（DX化）、映像利用やビッグデータ収集など高速大容量化に対応するため100Gへの増速を行います。 2.スライシング技術を導入しシステムや情報の重要度に応じてネットワークを論理的に分離して不正アクセスや情報漏洩を防ぎます。 3.ネットワーク機器の性能を考慮して余剰な機器を削減し、シンプルな構成にしてコスト削減を行います。 4.オープンソースを利用した監視システムとして再構成することで低コストで拡張性が高いシステムを追求します。
更新工事後の新しいJR-IPNetでは、今まで以上に多様な使い方を可能にしJR東日本グループの確固たる通信基盤としていきます。

更新後のJR-IPNetの特徴

また、乗務員やお客さまへ情報を伝えるための在来線デジタル列車無線システムを整備しています。首都圏各線区への導入は既に完了し、現在は地方圏の各線区への拡大を進めています。従来のアナログ方式に比べ、デジタル化により音声通話品質が向上し、指令と乗務員間の通話がより明確になるほか、さまざまなデータ通信が可能となり、トラブル発生時のお客さまへの情報提供や、乗務員への迅速かつ確実な通告などを行えるようになりました。

在来線デジタル列車無線の概要

これから実現したいこと

携帯電話事業者が5G通信設備の整備を進めるにあたり、駅のホーム等、当社鉄道沿線において電波が届きにくいという問題があります。そこで当社およびグループ会社が駅をはじめ鉄道沿線に5G環境の基盤を整備し、携帯電話事業者の共同使用を可能にすることにより、鉄道沿線の5Gエリア化を目指しています。
また、自然災害の激甚化に伴いシステムの重要性が増しています。更なる信頼性の向上を図るため、次期プレダスの更新等、新たなプラットフォームの構築に取り組んでいます。