労働安全

労働災害を未然に防ぎ、誰もが安心して能力を発揮できる職場づくり

2025年度は鉄道事業における死亡災害は0件でした。休業災害では216名が受傷しました。

休業以上災害(当社社員)

2023年度 重傷10名 軽傷60名 2024年度 重傷12名 軽傷59名 2025年度 重傷20名 軽傷59名

休業以上災害(JES-Net等社員)

2023年度 死亡3名 重傷33名 軽傷52名 2024年度 重傷51名 軽傷67名 2025年度 重傷58名 軽傷79名

労働災害防止に向けた取組み

当社グループでは、「触車・墜落・感電」を重大な労働災害と位置付け、さまざまな防止対策を行っています。
TC型無線式列車接近警報装置(TC列警)は、列車接近を音声で作業者へ知らせます。また、TC列警が導入できない線区には同様に列車接近を知らせる装置であるGPSを活用した列車接近警報装置(GPS列警)を導入しています。1998年のTC列警導入以降、同装置を使用した保守作業で触車による死亡事故は発生していません。
近年国内で発生が増えている労働災害にも対処しています。例として、熱中症発生防止のために発生が多くなる前の5月から、注意喚起の連絡を行うとともに熱中症予防のための動画を作成し教育を実施しています。また、激甚化する自然災害に対して、大雨や地震災害後の線路調査や設備点検などにドローンを活用するなど、新しい技術も取り入れながら作業環境の改善に努め、社内外の変化を捉え、労働災害防止を図っています。

TC列警を活用した待避の様子(イメージ)
ドローンを活用した被災状況把握

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