これまで当社では、過去に発生した地震を教訓とし、次の3点を柱として地震対策を進めてきました。

1. 1  走行している列車を早く止める 【列車緊急停止対策】
2. 2  構造物が壊れないようにする 【耐震補強対策】
3. 3  脱線後の被害を最小限にする 【列車の線路からの逸脱防止対策】

新幹線では、地震計を沿線や海岸の97箇所に設置しております。地震の主要動（S波）より先に到着する初期微動（P波）を検知することで、より早く列車を停止させる仕組みとして、新幹線早期地震検知システムを導入しています。新潟県中越地震のあと、2006年度までに、次の4点についてシステムの改良を行いました。

1. Ⅰ　地震規模等の推定方式の変更
2. Ⅱ　地震規模にあわせた範囲の送電停止機能の追加
3. Ⅲ　沿線地震計を28箇所に増設（合計75箇所）
4. Ⅳ　運転規制の判断指標の変更

在来線では、新幹線早期地震検知システムからの情報と、気象庁の緊急地震速報をそれぞれ活用して、必要な区間の列車を緊急停止させるシステムを導入しています。首都圏については2007年12月に使用を開始し、その他の全線区についても、2009年4月から使用を開始しています。